デイサービス利用案内

ご利用できる方 第１号被保険者（介護認定において、要支援又は、要介護１〜５の認定を受けている方 第２号被保険者（４０歳以上６５歳未満の方で特定疾病によるもの） 介護予防（日頃健康、体力、機能の維持に心がけておられる方（６５歳以上））もご利用できます。

ご利用時間　　　　８：３０〜１６：３０ ご利用曜日　　　月曜日〜土曜日（祝祭日も営業しています（12/31〜1/3を除く）） 基本となる１日のスケジュール  ８：３０〜 お迎え   ９：３０ 健康チェック  １０：００ グループ活動 レクリエーション  １０：３０ 訓練  １２：００ 昼食・マッサージ  １３：３０ 入浴  １５：００ おやつ  １５：３０ 　　〜１６：３０ お見送り

デイサービスご利用料金 　　●要介護（１割負担分）※一定額以上の所得のある方は２割負担となります 　　  ３〜４時間 要介護１ 要介護２ 要介護３ 要介護４ 要介護５ 基本料金（１日） 364円 417円 472円 525円 579円 サービス提供体制加算�U（１日） ６円 入浴介助加算 50円 利用料合計（１日） 420円 473円 528円 581円 635円 ４〜５時間 要介護１ 要介護２ 要介護３ 要介護４ 要介護５ 基本料金(１日) 382円 438円 495円 551円 608円 サービス提供体制加算�U(１日) ６円     入浴介助加算 50円     利用料合計(１日） 438円 494円 551円 607円 664円  ５〜６時間 要介護１ 要介護２ 要介護３ 要介護４ 要介護５ 基本料金（１日） 561円 663円 765円 867円 969円 サービス提供体制加算�U（１日） ６円 入浴介助加算 50円 利用料合計（１日） 707円 719円 821円 923円 1,025円 ６〜７時間  要介護１ 要介護２ 要介護３ 要介護４ 要介護５  基本料金（１日） 575円 679円 784円 888円 993円  サービス提供体制加算�U（１日） ６円  入浴介助加算 50円  利用料合計（１日） 631円 735円 840円 944円 1,049円 　　　 ７〜８時間 要介護１ 要介護２ 要介護３ 要介護４ 要介護５ 基本料金（１日） 648円 765円 887円 1,008円 1,130円 サービス提供体制加算�U（１日） ６円 入浴介助加算 50円 利用料合計（１日） 704円 821円 943円 1,064円 1,186円 ８〜９時間 要介護１ 要介護２ 要介護３ 要介護４ 要介護５ 基本料金（１日） 659円 779円 902円 1,026円 1,150円 サービス提供体制加算�U（１日） ６円 入浴介助加算 50円 利用料合計（１日） 715円 835円 958円 1,082円 1,206円 　 　※事業所が送迎を行わない場合、片道につき所定の単位数より４７単位減算されます。 　 　※所定の単位数に、介護職員処遇改善加算�T(5.9%）が加算されます。 　 　※所定の単位数に、介護職員等特定処遇改善加算�U（1.0%）が加算されます。 　※上記は掛かる費用の１割の料金を表示しています。一定以上の所得のある方に関しては、２割負担・３割 　　負担となります。 　※利用１回あたりにつき、食材費（おやつ込）700円を実費負担いただきます。 　●介護予防・日常生活総合支援事業（１割負担分） 要支援１・現行１ 要支援２・現行２ 基本料金（１月）  1,655円 3,393円 サービス提供体制加算�U 24円 48円 介護職員処遇改善加算�T 99円 203円 介護職員等特定処遇改善加算�U 17円 34円 利用料合計（１月） 1,795円 3,678円 　※事業所と同一建物に居住または事業所と同一建物から事業所に通う方は、１月当たり下記の単位数が減算されます。 　　　　　　・要支援１・・・376単位　　　・要支援２・・・752単位 　※利用１回当たりにつき、食材費（おやつ込）700円を実費負担いただきます。 　 　※上記は掛かる費用の１割の料金を表示しています。一定以上の所得のある方に関しては、２割負担・３割 　　負担となります。 　●サービスＡ（１割負担分） 基本料金（1回） 301円 　 　※利用回数は、週１回、月５回が上限となります。 　※事業所と同一建物に居住または事業所と同一建物から事業所に通う方は１回あたり90円差し引かれます。 　※利用１回あたりにつき、食材費（おやつ込）700円を実費負担いただきます。 　※上記は掛かる費用の１割の料金を表示しています。一定以上の所得のある方に関しては、２割負担となります。 【その他】 　 　※区分、サービス提供時間にかかわらず、別途レクリエーション費を毎月110円徴収いたします。 　※サービスの利用が介護保険の区分支給限度額を超える場合、あるいはサービス利用者の更新認定結果が非該当（自立）の場合は、認定機関の終了　　以降について、必要費用の10割及び食材費実費を徴収いたします。